逆資産効果 （negative wealth effect）

　株式や不動産などの価格下落で人々が保有する資産の評価額が減少し、それが個人消費の減退をもたらす現象。

　資産効果の逆。日本ではバブル経済崩壊後の景気後退局面でみられた。米国では２００５年後半に住宅ブームが天井を打ち、同年末から住宅販売の急減と価格下落が始まった。逆資産効果による消費者心理の冷え込みが懸念されたが、実際には米個人消費はその後も底堅く推移した。米国をはじめ世界の株式相場が大きく上昇したことが、株式保有比率の高い米家計にとって緩衝材になったとみられている。

● 逆ざや（negative spread）

　資金の運用利回りが調達時を下回る状態を指す。運用すればするほど損失は膨らむ。
　逆は順ざや。１９９０年代後半以降は超低金利の長期化により、生命保険会社の運用利回りが契約者に対し保険の加入時に約束した保証利回り（予定利率）を下回る逆ざやが目立ち、それによる収益の悪化で体力に劣る生保の破たんが相次いだ。

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